妊婦が感じている不安

妊娠中の不安

妊婦検診での不安

妊娠が判明すると、妊娠経過を確認するために「妊婦検診」を定期的に受ける必要があります。

初診から妊娠3ヶ月は1~2週間に1度、妊娠4~6ヶ月は4週間に1度、妊娠7~9ヶ月は2週間に1度、臨月になると1週間に1度の頻度で妊婦検診を行います。

また、予定日を超過すると週2度の妊婦検診を受ける場合もあります。

妊婦検診では尿検査、体重測定、血圧測定は診察前に毎回行う必要があります。

肥満や尿蛋白、尿糖、妊娠高血圧症候群を早期発見するために必要な検査です。

通常の診察では問診、腹囲・子宮底長測定、むくみ検査、超音波検査、血液検査、内診、説明が行われます。

腹囲・子宮底長測定、むくみ検査は妊娠中期以降は毎回チェックされ、血液検査は2~3回行います。

この他にも子宮がん検診、膣分泌物検査、経口ブドウ糖負荷試験、子宮頸管長測定、NST(ノンストレステスト)といった検査が1回ずつは実施されます。

こういったさまざまな検査は毎回「母子ともに健康の不安はないか」と漠然として緊張と不安がつきまといます。

「母体は元気だけど流産や早産などになってしまったら」「産まれてきて障害や病気が発覚したら」などの不安は出産まで続きます。

つわりやお腹に張りが出てくる時期になると、身体面でも負担と不安が大きくなります。

特に、はじめての妊娠だと自分の状態は問題ないのかわからないため次回の妊婦検診まで落ち着きません。

妊娠中はホルモンバランスも乱れるため、小さなことでも疑問が尽きません。

そういった心身ともに感じる不安と同時に、検査の頻度が高いため費用負担の面でも不安があります。

妊娠は病気ではないので、妊婦検診は保険適用外です。

妊娠初期から約9ヶ月間に12~16回程度の通院が必要です。

本来なら、1回5000~1万5000円程度の費用がかかり、総額7~15万円ほどの負担になります。

2009年4月、原則14回までの妊婦検診費用は無料化する助成制度ができました。

母子手帳とともにもらえる「妊婦健康診査受診票」が補助券となります。

しかし現在でも全ての自治体で無料化されているわけではなく、自治体によっては負担金額が異なったりと、助成内容に差があります。

また、妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群が発覚した場合、通常の費用より自費で持ち出すことが多くなることもあります。

しかし妊婦検診にかかった費用は医療費控除制度の対象になるため、申請予定のある人は領収書を保管しておきましょう。

母子の健康の不安

  妊娠中は母体でも血糖値や血圧の変化、免疫力の低下などの体調の変化が起こります。

特に、免疫力が低下すると妊娠前よりも病気や風邪などに感染しやすくなります。

胎児に影響があるとされる風疹、りんご病などは特に気を付けたいです。

妊娠前または妊娠中にワクチン接種をしたからといって感染症の恐れは防げません。

常に人混みは避けたり、マスク着用、手洗い・うがいの徹底、生ものは避けるなどの配慮が必要です。

妊娠中に使用できない薬も少なくありません。

そのためちょっとした風邪でも悪化してしまうこともあります。

軽い風邪でも治るのに時間がかかるため身体への負担が大きいです。

また、持病がある場合は薬が使えなくなるかもしれないという悩みだけではなく、妊娠中や出産後に悪化してしまうのではないかなどの不安もあります。

マイナートラブルとして虫歯・歯周病、痔、便秘または下痢、貧血、尿漏れ、動悸などの身体変化も小さいことではありますが常々悩まされます。

妊娠前はこういったトラブルから無縁だったという妊婦も多いと思います。

そうなると特に「妊娠後もこの体質になってしまうのではないか」という漠然とした不安も出てきます。

日常生活にあらわれる小さな変化に悩まされている人は意外と多いのではないでしょうか。

妊娠中は特に妊娠糖尿病と妊娠高血圧症候群といった病気には特に注意されます。

妊婦検診のたびに血圧や尿検査がありますが、それはこういった病気の早期発見にもなります。

妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群が発覚した場合、母子ともに合併症や重症化、出産時のトラブルなどの恐れが出てきます。

そのため母体の状態が安定しないと、管理入院をする必要が出てくる場合もあります。

妊娠中は体質の変化にも合わせて対応していかなければなりません。

今までとは違う生活習慣、食生活など考えていく必要があります。

特に妊娠中は体重制限があるため、食事と運動には気を遣って過ごさなければなりません。

体重が増えたからダイエットすればいいという考えは危険で、常に体重が増えないような食生活や運動を取り入れていく必要があります。

また、母体だけではなく、胎児の健康への不安も尽きません。

通常の妊婦検診でも胎児の異常が見つかる場合もありますが、特別に出生前診断しないと見つからないものもあります。

出産してはじめて見つかる病気や障害もあります。

日々、胎児の成長を体内で感じて出産まで穏やかな気持ちでいられるのが一番ですが、決してそれだけではないと思います。

「全てを受け入れられるか」「自分に育てられるのか」「病気や障害が発覚した場合、家族や周囲からの協力は得られるのか」「出産後も続けたい仕事はどうするべきか」などの不安や葛藤があります。

妊娠中の仕事に対する不安

現在では臨月を迎えるぎりぎりまで仕事をしている妊婦も珍しくなくなってきています。

産前休暇や産後休暇、育児休暇といった労働基準法で認められた休暇は、雇用形態に関わらず誰しもが取得できます。

妊婦が産前休暇を請求した場合、出産予定日の6週間前(多胎妊娠は14週間前)からの休業が認められます。

産後休暇は本人が請求しなくても、出産の翌日から8週間は就業させてはならないといった規則です。

また、育児・介護休業法により、条件を満たしている場合は1人の子供につき1回の育児休暇がもらえます。

育児休暇は原則的に1歳になる前日まで取得できますが、2歳までに延長することもできます。

産前・産後休暇や育児休暇といった制度が揃っているため安心して仕事を続けられます。

出産後に仕事を辞めるつもりがない限り、可能な限りキャリアを保っておきたいです。

それだけではなく、仕事上の立場や家庭環境によっては仕事を辞められない状況が出てきます。

産前休暇を取得できるのが出産予定日6週間前からなので、通常、それまでは働く必要があります。

しかし一般の女性と同様に働けるわけではありません。

妊娠をきっかけにつわりや睡眠不足、むくみ、頭痛、腰痛、倦怠感、体力の低下などの体調不良の症状があらわれる場合もあります。

身体的な変化によって、妊娠前は当たり前にできていたことが難しくなることも多くなり、欠勤や早退の回数も増える可能性があります。

安定期になると体調不良も落ち着いてくることも多いですが、どんどんお腹が大きくなってくるため業務内容によっては避けなければいけない場面も出てきます。

また、妊娠報告のタイミングも悩みます。

安定期に入ると胎児の健康に対する不安が少なくなるため、安定期ころに会社への妊娠報告をする妊婦は多いようです。

しかし労働環境、業務内容によってはできるだけ早く妊娠報告することが大切です。

妊娠前は健康体であっても妊娠をきっかけに体調不良が続く可能性もあり、周囲からのフォローが必要になってくる場面が出てきます。

妊娠報告する際、「周囲に理解してもらえるのか」「妊婦を負担に思われないか」などの不安があります。

しかしやはり母子の身体を守っていくには職場からの理解とフォローが必要です。

重労働な業務内容の場合、妊娠中は外してほしい業務などが出てくると思います。

そういった相談もしやすくなるので、可能な限り早めの報告と相談が大切です。

記事の監修ドクター

岡 博史先生

岡 博史先生

NIPT専門クリニック 医学博士
慶應義塾大学 医学部 卒業

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