着床前診断ってなに?メリットや注意点、やり方・費用について解説!【医師監修】

着床前診断ってなに?

流産を繰り返す夫婦や遺伝性の病気をお持ちで出産に不安を持つ夫婦に行われる不妊治療の一つが着床前診断です。今回の記事では、着床前診断の概要やメリット、注意点、やり方などについて解説します。

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着床前診断とは?

着床前診断は、流産が習慣化している夫婦や遺伝性の病気をお持ちで生まれてくる赤ちゃんに遺伝するリスクが高い夫婦に行われる医療行為です。

体外で受精させた受精卵が細胞分裂した「胚(はい)」の遺伝子や染色体を検査し、異常がない可能性が高い胚だけを子宮に戻して育てます。

繰り返す流産や遺伝性の病気は、染色体や遺伝子に異常が生じることで、発生する可能性が高いです。

そのため、着床前に異常がない可能性が高い胚だけを選択して、流産や遺伝性の病気をもった赤ちゃんを出産するリスクを軽減します。

着床前診断は比較的新しい技術で、1990年にイギリスの国際的な科学雑誌「Nature」に世界で初めて報告されました。

日本では1998年に日本産科婦人科学会から見解が示され、実際に着床前診断が実施されたのは、2004年になります。

比較的歴史が浅い医療行為であるため、日本ではまだ一般的ではありません。

着床前診断の対象

着床前診断は誰でも受けられる医療行為ではなく、下記のいずれかの条件に該当する夫婦のみ受けられます。

  • 重篤な遺伝性疾患児を出産する可能性のある遺伝子変異ならびに染色体異常を保因する場合
  • 均衡型染色体構造異常に起因すると考えられる習慣流産(反復流産を含む)

上記のいずれかの条件に該当し、夫婦の強い希望があり、夫婦間で合意が得られた場合でないと着床前診断は受けられません。

また、実施には日本産科婦人科学会の承認を受けなければならないため、誰でも受けられる医療行為ではないこと知っておきましょう。

着床前診断のメリット

着床前診断を受けるメリットには、次の2つがあります。

  • 特定の遺伝疾患児が生まれるリスクを軽減する
  • 死産・流産の確率を減らす

それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。

特定の遺伝疾患児が生まれるリスクを軽減する

遺伝性の疾患を有している夫婦の方々にとっては、出産を望んでいても子どもに病気が遺伝するリスクを考えて、出産する決断をするのが難しい方もいることでしょう。

着床前診断は着床する前に遺伝子や染色体を検査することで、遺伝性の病気を発症するリスクが低い胚を選択して着床させます。

そのため、自然な着床よりも遺伝疾患児が生まれるリスクが少なくなり、遺伝性疾患を有する夫婦も出産を諦めなくても良い選択肢を選べるようになるでしょう。

死産・流産の確率を減らす

習慣流産が生じてしまう夫婦のなかには、夫婦のどちらかの染色体が通常の構造と異なる染色体構造異常の場合があります。

染色体構造異常があると、遺伝子の量的過不足が生じて、流産リスクが高くなる可能性が報告されています。

死産や流産による精神的・身体的負担は、非常に大きなものです。

着床前診断では染色体の検査を行い、異常がない可能性が高い胚を選択して着床させるため、染色体構造異常がある夫婦の方の死産・流産率を軽減させる効果が期待できます。

着床前診断の注意点

着床前診断を受ける前に知っておくべき注意点があります。

その注意点とは、次の2つです。

  • 審査に合格しなければ受けられない
  • 診断が確実ではない

ここでは、それぞれの注意点について詳しく見ていきましょう。

審査に合格しなければ受けられない

着床前診断を受けるためには、日本産科婦人科学会に申請して、認可されなければ受けられません。

なぜ認可制度をとっているかというと、受精卵を選択することから倫理的な問題があるからです。

着床前診断は複数の胚のなかから、染色体や遺伝子に異常が見つからなかった胚を選択して、子宮へ移植します。

異常が見つかった胚は廃棄することになり、この選択が生命の選別や遺伝的に優れているものを選ぶ優生思想につながるのではと危惧されているのです。

そのため、日本産科婦人科学会が一例ずつ確認し、厳重に管理しています。

日本産婦人科学会へ申請してから承認されるまでの目安は、半年以上かかるといわれています。

着床前診断を受けるまでには、医療機関に相談してから期間がかかることを知っておきましょう。

さらに、着床前診断は高度な技術や高い倫理観が求められるため、実施できるのは日本産科婦人科学会が認定した施設のみです。

どこでも受けられるわけではない点にも注意してください。

診断が確実ではない

着床前診断は、遺伝性疾患児が生まれるリスクや死産・流産のリスクを軽減することが可能です。

しかし、診断結果は100%確実なものではありません。

そのため、着床前診断をして妊娠した場合でも、遺伝性疾患児が生まれる可能性があります。

着床前診断のやり方

着床前診断は、次の流れで行われます。

  1. 一般検査
  2. 遺伝カウンセリング
  3. 着床前診断①体外受精
  4. 着床前診断②遺伝学的検査
  5. 着床前診断③胚移植

1.一般検査

まず、着床前診断を行っている医療機関で、着床前診断の対象であるか問診や検査を行います。

2.遺伝カウンセリング

遺伝カウンセリングは、遺伝に関する不安や疑問などの対応や、科学的根拠に基づいた遺伝の情報などを提供するカウンセリングです。

着床前診断を実施する施設以外の第三者機関において、遺伝医療の専門家が行います。

3.着床前診断①体外受精

日本産科婦人科学会の承認を受けたら、実際に着床前診断を行っていきます。

はじめに、卵子と精子を採取して、体外で受精させる体外受精で卵子と精子を受精。

場合によっては、顕微鏡を使用して、卵子に精子を受精させる顕微受精を行うケースもあります。

4.着床前診断②遺伝学的検査

受精卵が細胞分裂した胚から細胞を取り出し、染色体や遺伝子を検査します。

5.着床前診断③胚移植

遺伝学的検査で染色体や遺伝子の異常が見つからず、異常がない可能性が高い胚を子宮へ移植します。

着床前診断の費用はどれくらい?

着床前診断は医療機関によって異なりますが、約50万〜100万円といわれています。

これほどまでに高額な理由としては、着床前診断が現在のところ保険適応外の医療行為だからです。

そのため、自費診療となり、受診する医療機関によって費用が異なります。

また、卵子を採取する採卵や胚を子宮に移植する胚移植、遺伝カウンセリングなど、項目ごとに金額が設定されている場合もあります。

一度の着床前診断で求める結果を得られなければ、再度、着床前診断を行うことになり、かかる料金も高額になってくるでしょう。

ただし、自治体によっては補助金を利用できる場合があるため、着床前診断を検討している方は一度、お住まいの自治体に問い合わせてみてください。

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まとめ

着床前診断は、これまで流産を繰り返していた夫婦や遺伝性疾患をもっていることから出産を諦めていた夫婦に新たな選択肢を生み出す医療行為です。

しかし、メリットがある一方で、日本産科婦人科学会に認証される必要があったり、診断が確実なものではなかったりと注意点もあります。

また、染色体や遺伝子を見て、異常がない胚を選択することから、生命の選別ではないかとの意見があるのも事実です。

このような着床前診断に対する意見や価値観は、国や人種、宗教観など個々人によって異なるため、夫婦本人が納得して受けることが重要だといえます。

着床前診断に興味がある方は、遺伝医療に携わっている医師や遺伝カウンセラーとよく相談して、正しい情報をもとに判断しましょう。

【参考文献】

流産を繰り返す夫婦や遺伝性の病気をお持ちで出産に不安を持つ夫婦に行われる不妊治療の一つが着床前診断です。今回の記事では、着床前診断の概要やメリット、注意点、やり方などについて解説します。

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記事の監修者

川野 俊昭先生

川野 俊昭先生

ヒロクリニック博多駅前院 院長
日本産科婦人科学会専門医

産婦人科医として25年以上、主に九州で妊婦さんや出産に向き合ってきた。経験を活かしてヒロクリニック博多駅前院の院長としてNIPT(新型出生前診断)をより一般的な検査へと牽引すべく日々啓発に努めている。

略歴

1995年 九州大学 医学部卒業
1995年 九州厚生年金病院 産婦人科
1996年 九州大学医学部付属病院 産婦人科
1996年 佐世保共済病院 産婦人科
1997年 大分市郡医師会立アルメイダ病院 産婦人科
1998年 宮崎県立宮崎病院 産婦人科 副医長
2003年 慈恵病院 産婦人科 医長
2007年 日本熊本健康管理センター診療部 副部長
2018年 桜十字福岡病院 婦人科
2020年 ヒロクリニック博多駅前院 院長

資格

日本産科婦人科学会専門医
検診マンモグラフィ読影認定医
日本スポーツ協会公認 スポーツドクター
厚生労働省認定臨床研修指導医

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